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バイクの個人売買のリスク

バイクの個人売買だと、間に業者が入りませんから、高く売れる可能性はあります。
とはいっても、個人売買でバイク専門の買取り業者を通さないで直接バイクの売り買いをするということは、全てのトラブルは売り買いをする当事者の自己責任という事になります。
売買する双方がどちらもバイクのプロ整備士ではないでしょうから、バイクを見ても外観がキレイか傷や錆が多いか程度でバイクの目利きに関してはもちろん素人です。 そのため、バイクを売った後に購入した相手からクレーム(苦情)が来ることがよくあるのです。
売却した側からすると、売る前ではまったく不具合なく快適に乗れていたはずなのに、購入した相手から「シャーシに歪みがあるみたいで安定して走れない」あるいは「排ガスの色が黒すぎるのでエンジンに不具合がある」などのクレームがくることがあるのです。
そして、あげくにはバイクの返品と支払った代金の返金を要求されたり、バイク代金がまだ未払いの場合でしたら、代金の支払いを拒否されることもあるのです。
また、バイクを購入した相手の方で名義変更をするという事になっていたにもかかわらず、いつまで経っても名義変更をしないので、バイクに関する税金の請求がバイクの売却主の所にくるというトラブルもよくあるのです。
こういった、トラブルが起きてしまうのがバイクの個人売買です。
ですので、個人売買の場合は相応のリスクを覚悟する必要がありますし、信頼できる相手との取引をするようにします。
売買する相手のなかには意図的に詐欺を行っているのではないかと考えられるケースも多々見受けられるのです。

 

個人売買ではトラブルが起きやすいです

個人売買でのトラブルを防ぐ最前の方法は、売り手はバイクの廃車手続きを確実に行い、買い手では、は中古車の新規手続きをすることです。
トラブル回避についてはこの手続きを双方が誠意を持って迅速に行うことです。実際にこの手続きを双方が行うということは、子細にわたって了解したということで、取引終了の合図のようなものになるからです。
もし売り手が廃車手続きをしていない場合でしたら、車両引き渡しの14日以内に、買い手のほうで名義変更の手続きをする必要があります。この場合がネットの取り引きでは多いかもしれません。その際には、売り手の委任状も必要になりますので、少々複雑な手続きが必要になりますが、それほど難しいものではありません。また、売買契約書や現状確認書などを作成しておくと、買い手が詐欺の常習犯だった場合に有効となります。

 

個人売買については多くのトラブルが報告されています。手口が似たようなものもあるかもしれませんし、口コミなどの情報もしっかりと取り込んでおくようにしましょう。
中には、悪質な詐欺も存在します。売り手側としては、入金と相手側の名義変更が取り引き成功の合図といえるかもしれません。